2027年度（令和9年度）に向けた入試改革の流れの中で、北辰テストの結果が果たす役割は、これまでの「合格の確約を得るための直接的な道具」から、「客観的な学力を測るための指標」へと性質が変化していくことが予想される。
1. 「確約基準」としての公式な役割の低下
埼玉県は2025年秋に、すべての私立高校に対して「業者模試（北辰など）の結果で合格を確約するのは不適切である」と通知し、改善を求めている。文部科学省も同様の姿勢を明言しているため、2027年度入試に向けて、これまでのような「偏差値が〇以上なら確約」という基準をパンフレットや説明会で明示されないだろうと考えられる。
2. 公立高校受検に向けた「学力指標」としての継続
私立の確約基準からは外れる動きがあるものの、公立高校の志望校選びや、自分の全体的な学力を把握するための指標としては、引き続き重要な役割を担う。2027年度の公立入試はマークシート化や全員面接の導入など大きな変更があるが、自分の実力を客観的に知るための「公立の目安」としての価値は変わらない。
3. 個別相談での「参考資料（グレー運用）」としての可能性
埼玉県には「確約」という文化が長く根付いており、急激にゼロにすることは難しいという見方もある。そのため、公式に基準を公表しなくても、個別相談などで「学力を判断する参考資料の一つ」として水面下で活用されるという、実質的な確約（グレー運用）の役割が当面は残る可能性が指摘されている。
4. 「それだけで安全校が決まる」役割の終焉
2025年までは「偏差値さえ届けば私立は安心」という考え方が一般的だったが、今後はその考え方は危険になる。私立高校は合否判定の軸を「通知表（内申点）」「自校の入試得点」「面接や活動実績」へとシフトさせていくと予想され、北辰テストはあくまで「準備の一つ」であり、それだけで合格が確定するわけではないという位置付けになるだろう。
2027年度以降の受験生にとって、北辰テストは「確約をもらうための切符」ではなく、「自分の実力を把握し、公立・私立を問わず入試本番で戦える総合力を養うための模試」という、本来の役割に戻っていくと言える。そのため、北辰の結果だけに依存せず、日々の学校の成績（内申）や入試本番の対策を並行して進めることが重要だ。